政府による「新成長戦略」「エネルギー基本計画」並びに一般社団法人日本 照明工業会の「照明成長戦略2020」の目標に基づき「蛍光灯」と「白熱灯」 照明器具の生産・販売を終了することになりました。照明器具のLED化はま すます加速します。この機会にLED照明器具にリニューアルしませんか?
LED照明のメリット
LEDの消費電力は約9Ｗ、白熱電球は約54Ｗ、その差は歴然です。経済産業省のまとめによると、100円の白熱電球と2,000円のLED電球を買ったとき、初期投資で1,800円の差が出たとしても、消費電力の違いによりわずか9ヶ月でコストが逆転するとされています。
よく「LEDの寿命は10年」という謳い文句を耳にします。正しくは「LEDは40,000時間程度点灯すると言われています。従来の白熱電球と蛍光灯の寿命と比べると以下のようになります。
・白熱電球の寿命：1,000〜2,000時間→ LEDだと20倍〜40倍長持ちする
・蛍光灯の寿命：6,000～12,000時間→ LEDだと3.3倍〜6.6倍長持ちする
一般的に使われているLEDは、紫外線量が蛍光灯の約200分の1ほどしかないため、虫が寄りづらいとされています。屋外の店頭でも商品を陳列して、旧来の蛍光灯を使っている方などは、衛生観念からLEDへの交換を検討してみてもいいかもしれません。
LED電球は、既存電球に比べて、熱を持ちにくいため、夏場の空調削減やショーケースの温度上昇も和らぎます。
・一般蛍光灯：約70℃
・白熱球やハロゲンランプ：約350℃
・LED：約37℃
空調にかかる負荷が軽減されるため、照明だけでなく空調の電気料金の削減効果も期待できます。
LEDは半導体の電子の動きがそのまま発光に結びつく現象のため、発光の応答速度は100ナノ秒以下のレベルとなっています。蛍光灯のように古くなって2、3秒つかないなどの心配はありません。また、LEDは直流電流を使用するため「チラつき」が無いので、目に優しいのも嬉しいポイントです。
40W型直管蛍光灯の場合、LED照明化により、およそ70%のCO2排出量の削減が可能となります。→40,000時間あたり1,096kgのCO2削減効果があります。
また、蛍光灯に含まれる、水銀や鉛、カドミウムを使用していないため廃棄しやすく、熱線や紫外線などの有害光線の放出が少なく、人に優しいのも特長の一つです。
ラインナップ
フジ電材では多数の国内及び海外の多種・多様な製品をご用意しています。一つのメーカーにこだわらずお客様の環境や利用状況から最適な判断をして常に複数メーカーの商品を提案させて頂いております。
蛍光灯をお使いの方
事務所、店舗、倉庫、工場など
水銀灯をお使いの方
体育館、アリーナ、工場、倉庫など
住宅・店舗照明をお使いの方
シーリングライト、ダウンライト、エクステリアライトなど
導入シミュレーション
LED照明は、用途や設置場所に応じた最適な製品を選ぶことが重要です。フジ電材ではオフィスや工場・倉庫、店舗などへの多数の導入実績をもとに、ご提案いたします。目安としての導入事例を下記に記載しますので、ご参考ください。
※初期費用0円と分割払いはリース契約の審査がございます。実際の導入費用は現地調査へお伺いしてお見積もりします。電気代は照明にかかる電気代を示しております。
リースのご提案
リースにはメリットがいっぱいです！!
初期費用がかかりません！
購入時に多額の資金を準備する必要がなく効率的な資金運用ができます。初期費用0円で、LED照明の導入ができます！！
銀行の借り入れ額が温存できる！
リースは借入れではありませんが実質上、設備投資に借入れしたのと同じ効果が得られ、しかも金融機関からの借入れ枠は温存されます。
経費処理が可能！
毎月のリース料は、税法上、賃料として経費処理することが出来ます。またお支払い額が、月々一定ですから設備投資のコストが正確に認識出来ます。
事務の省力化が図れます！
煩雑な事務処理はリース会社が行います。お客様はリース料をお支払いいただくだけで、設備の所有に伴う事務処理を削減でき、事務管理の大幅な省力化が図れます。
LED照明導入で、電気代削減！
LED照明を導入することで、電気代が大幅に下がります。下がった電気代分でリース料がまかなえる場合もあり得ます。
中途解約ができません。
原則的にリース期間中の解約は認められません。お客様の都合により解約の申し出があった場合には、解約損害金（途中解約金）をお支払いいただいて解約に応じる場合もあります。
リース期間終了後の機器の所有権は、ご契約者様になります。
LEDは譲渡条件付きのリースでご利用いただけます。
ご注文から設置までの流れ
LED照明の補助金制度
自治体により内容が異なりますが補助金を受け取ることが可能です。国（経済産業省）によるLED照明の税制優遇措置により自治体によるLED照明の補助金・支援策があります。対象になるかならないかは都庁・県庁の各環境対策課に確認してください。
